年2回開催されるニューヨーク・ファッションウィークでは、世界中から集まったファッションデザイナーたちが、自らの最新コレクションを披露する。ショー直前、彼らの最も差し迫った関心事は、デザインやディテールなどの修正、著名人やプレス、バイヤーの座席配置など。しかし、今期、一部のデザイナーに重くのしかかっている懸案があった。物議を醸しているトランプ大統領の〈大統領令〉だ。なかでも、米ファッション界の移民、世界各国のデザイナーたちは、トランプ大統領の行動や発言を受けて、自らの将来に不安を感じている。

トランプ大統領就任直後の2週間で最も印象的だったのが、移民受入プログラムの120日間凍結、シリア難民の受け入れを無期限停止、イラン、イラク、リビア、ソマリア、スーダン、シリア、イエメンからの入国を90日間禁止した、大統領令だ。イスラム教徒が多数派の対象各国では禁止措置を、宗教的差別、と捉える向きもある。

「世界的ビジネス規模のファッション業界は、トランプ大統領令によって多大な影響を受ける」とプロエンザスクーラー(Proenza Schouler)やアレキサンダーワン(Alexander Wang)などのブランドを手がけてきた、ニューヨークのリンダ・アブダラ(Linda Abdalla)。「禁止令の影響は、テーラーやドレスメイキングにまで及びます。最高の技術を持った有能な職人のなかには、リストに連なる対象各国の出身者が含まれているからです」

アイルランドで生まれ、オハイオ州で育ったアブダラは、昨年、米国民になった。「イスラム教徒でスーダン人の私たちにとって、手続きはたいへん困難でした。通常、米国民になるのに18年もかかりません」と述べる彼女は、トランプ政権下で米国民になるのがどんなに大変か、と懸念する。「でも、あと1年遅かったらどうなっていたか、想像もつきません。パスポートを所有できたか否かもわかりません。両親は絶対に無理だったでしょう。なぜならスーダン生まれだからです」

リンダ・アブダラの厚意により掲載

「地球上で、どこよりも自由を象徴するはずの国で生活しているのに、イスラム教徒、というだけで身に危険を感じたり、レッテルを貼られたり、誤解されたり、攻撃されたりするべきではない」とニューヨークを拠点にするブランド、ア・ピース・トリーティー(A Peace Treaty)の創設者デイナ・アービブ(Dana Arbib)。テルアビブ生まれのアービブは、リビア難民であるユダヤ人の父親から強く影響を受けている。

「私たちは、ア・ピース・トリーティーの創設以来、イスラム教徒の職人を数多く雇用してきましたが、その芸術的才能は、米国をはじめ、世界中の顧客の心をつかんできました。他のあらゆる文化圏と同様、イスラム世界は、すばらしい才能、芸術的伝統、歴史、インスピレーションを育んできました。それらは尊敬に値し、評価されるべきです」

デイナ・アービブの厚意により掲載

受賞歴のあるメンズウェアのデザイナー、ロバート・ゲラー(Robert Geller)は対象国の出身ではないが、トランプ政権下で、外国籍の彼にリスクが及ぶのを懸念している。ゲラーは、ファッション業界でキャリアを築くために、15年以上も前、ドイツからニューヨークにやってきた。自らの名を冠したブランドは、今年10周年を迎えるが、現在の政治状況のせいで、自身の最新コレクションは二の次になってしまった。

「ファッションショーがあるのに、一番の気がかりは他にあります」とロバート・ゲラーは電話で語った。9.11同時多発テロのちょうど3週間前に、ニューヨークへ移ってきたゲラーは、米国の政治的混乱に免疫がある。それでも、現政権に対する懸念を強めており、自身とそのビジネスへの影響を心配している。

「次に何が起こるか誰にもわかりません。私はグリーンカードを持っているけれど、米国民ではありません」とゲラー。「私は移民で、ここにはたくさんの移民が暮らしています。結束しなければなりません」

デザイナーのロバート・ゲラー氏。ニューヨーク・ファッション・ウィーク、自身のブランドのショーにて。2017年1月31日。Photo By JP Yim/Getty Images

この問題について、ゲラーは自らの最新コレクションで、トランプ大統領令によって損害を被る可能性のある移民たちへの支援を表明した。1月31日のニューヨーク・ファッション・ウィークのメンズ・ショーでは、肩章、迷彩柄、抗議活動で役立ちそうなフェイスマスクを利用して、政治的暴動を想起させる演出を施した。ショーの終わりに、いつものように観客に手を振るために現れたゲラーのTシャツには、結束を表す〈移民(immigrant)〉の文字が大きくプリントされていた。

オープニング・セレモニー(Opening Ceremony)のデザイナーで移民2世のハンバート・レオン(Humberto Leon)、キャロル・リン(Carol Lim)も、移民について発言した。ふたりは〈The Times Are Racing〉というバレエダンスで、2017年春夏コレクションを表現した。ダンスは、明確に移民を賞賛し、〈行動〉〈反抗〉〈抗議〉〈叫び〉〈変化〉の言葉で飾られた洋服を通して、移民たちに力を与えるようとしていた。

ベルギー生まれのデザイナーでCFDA会長のダイアン・フォン・ファステンバーグ(Diane von Furstenberg)は、移民・難民入国規制を受けて、「ファッション業界は、常に米国の本質を反映してきました。それは包容と多様性です」とビジネス・オブ・ファッション(Business of Fashion)で言明した。「個人的に、現状が恐ろしい」

報道によれば先週、ニューヨーク・ファッション・ウィークを後援するファッション・デザイナー組合協議会 (CFDA) の会員たちが会合を開き、移民受入がいかにファッション業界に恩恵をもたらすかを話し合ったようだ。しかし、トランプ政権下の米国が、海外の才能を喜んで迎えるとは考えにくい。

「対象国のデザイナーやアーティストを迎えたり、ファッション業界で学び、働くために来米する人材の入国を規制するのは、ブランドにとって大問題です」とアブダラ。「アメリカを訪れる、たくさんのアフリカ人デザイナーと知り合ったばかりですが、彼らにとっても、この法律は障害になるでしょう」

私たちに協力してくれただけでなく、息をのむパフォーマンスを披露してくれたNYCバレエ団の皆さんとジャスティン・ペック、そして、〈The Times are Raching〉の実現に尽力してくれた、オープニング・セレモニーのハンバート・レオンに心から感謝します。

「大統領報道官ショーン・スパイサー(Sean Spicer)は、メキシコからの全ての輸入品に関税を課し、それをトランプの壁の建設費に充てるとほのめかし、騒動を招いた。しかし、後になって〈ひとつの案〉に過ぎないと述べた」。その税金が導入されたら、海外の工場に製造を委託しているファッション業界は大きな打撃を受けるだろう。そうした海外で商品を生産するシステムは、倫理的に問題があるものの、低価格が売りの大手ファストファッション・ブランドに、規制のない安価な労働力を提供している。しかし、ロバート・ゲラーのようなニューヨーク・ファッション・ウィークに登場するモードのデザイナーは、高価な服をつくるために、世界中の熟練職人を雇用している。ニューヨークタイムズによると、米国に輸入され、販売される衣服と靴の97%は、海外で製造されているそうだ。

「輸入品に20~50%の関税が課され、困らない者などいるだろうか? うまくいくわけがない。デザイナーとして、自分の戦略を考え直さなければならないだろう。ビジネスが成立しなくなってしまう」とゲラーは説明する。

アービブも同じ心配をしている。彼女の製品の多くは職人の手作業でつくられ、彼らによって値段が決められることが多いのだから当然だ。彼女は「グローバル経済にとって重要な貿易協定の再交渉、輸入品の関税を大幅に引き上げる、との脅しを含め、トランプ大統領の貿易に対する考え方は、控えめに言っても、私のビジネスの構造全体に、多大な影響を及ぼす可能性があります」と懸念する。

ニューヨーク・ファッション・ウィークに登場した、ブランド、ナミリア(Namilia)に携わるふたりも、同様に考えている。ふたりの拠点はベルリンだが、米国での売り上げが収益の大半を占めるので、関税が障害になるかもしれない。ナミリアの共同創設者であるナン・リー(Nan Li)は、「販売先のほとんどが米国なので、トランプ政権が輸入品に高額の関税を課した場合、私たちも、米国の顧客も確実に打撃を受けるでしょう」と電話で語ってくれた。

ニューヨークタイムズが指摘するように、関税負担増により、業界の大半は、考えられうる3つの選択肢のなかから、いずれかを選択するだろう。ビジネスを辞める、生産拠点を米国に移す(もちろん可能であればだ)、コスト増を顧客に転嫁する、そのいずれかだ。

ナミリアの写真

税金の他にも、国外のリソースに強く依存している業界にとって、トランプ大統領が就任演説で表明した「米国製品を買おう、米国人を雇おう」との公約も問題になる、と懸念する向きもある。人件費を抑えるために、米国デザイナーの多くが海外の工場を利用している。トランプ大統領も、自らのアパレル・ブランドの商品を中国とバングラデシュで生産していたので、大統領令の影響は理解しているはずだ。デザイナーが生産拠点を米国に移さなければならなくなったら、価格は大幅に上昇するだろう。これは、何の規制も適用されない労働力に頼り、低価格の服を生産する大手ブランドにとっては問題だ。しかし、最も大きな影響を受けるのは、日本やイタリアなどの熟練した職人を雇い、高価な商品をごく少数製造しているブランドかもしれない。利幅も大幅に縮小するだろう。

しかし、〈米国製品を買おう〉とのスローガンに付随する問題は価格だけではない。歴史学者のダナ・フランク(Dana Frank)が最近ワシントンポストに寄稿したように、〈米国製品を買おう〉とのスローガンは、過去、移民や海外の労働者を自国の経済問題の原因に仮定し、人種差別どころか暴力さえ引き起こしてきたのだ。

アービブは「現在、規制の対象になっている国々、テロ国家のレッテルを貼られている多くの国には、世界が求める美しい洋服をつくる、手作業の技術をもった熟練した職人がいます」と説明する。「貿易協定、もしくは、特定の人々、特定の諸国家が脅威にさらされると、私たちが光を当てようとしている、一子相伝の技術的な〈美〉が、生き残る可能性はなくなってしまいます」

幸いにも、米国在住の移民デザイナーの多くは、抗戦を誓っている。

「こうした問題に抗うのは、パンクのようなムーブメントに似ています。新たな芸術やファッションが生まれる可能性もあります」とアービブ。「つまり、パンクのように反骨精神を持ち、私たちの技術を通じて主張するのです」